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日本機械学会主催の講習会「流体とインフォマティクス」にて弊社の菊地亮太がオンライン講演を行いました。
2026年4月21日、日本機械学会主催の講習会「流体とインフォマティクス」にて弊社の菊地亮太がオンライン講演を行いました。
<概要>
■主催:日本機械学会
■日時:2026年4月21日(火)9:40~11:10
■場所:オンライン
イベントの詳細はこちら
講師:菊地亮太
DoerResearch株式会社
演題:「産業に活かすフルードインフォマティクス:デジタルツインで繋ぐ人間の知性とデータ駆動」
内容:デジタルツインが注目されるなか、製品ライフサイクル全体で効率よく設計・予測・制御を行うためには、現実世界の運用条件とバーチャル空間のシミュレーションを結びつける技術基盤が不可欠です。本講演では、データ同化や機械学習などの技術を活用した「フルードインフォマティクス」の新しい可能性について議論します。デジタルツインを中心とした技術体系を工学・産業界に適用する上での課題や、設計段階だけでなく実運用・保守・制御プロセスにわたる展開を紹介します。
日経クロステックおよびNIKKEI Tech Foresightにて弊社の取り組みが紹介されました
日経クロステックの記事「製造業に土木、デジタルツインは机上の空論か 『データ同化』で打破」およびNIKKEI Tech Foresightの記事「デジタルツインは机上の空論か 『データ同化』で打破 テクノロジーリーダー名鑑」にて、弊社の取り組みをご紹介いただきました。
本記事では、製造業や土木分野におけるデジタルツインの実装課題と、その解決に向けた技術としてのデータ同化について取り上げられています。弊社からは、現実世界の計測データとシミュレーションを結びつけ、設計・運用・保守などの工程に活用していく考え方について紹介しています。
<掲載記事>
■日経クロステック
「製造業に土木、デジタルツインは机上の空論か 『データ同化』で打破」
https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/03181/041000029/
■NIKKEI Tech Foresight
「デジタルツインは机上の空論か 『データ同化』で打破 テクノロジーリーダー名鑑」
https://www.nikkei.com/prime/tech-foresight/article/DGXZQOUC154SS0V10C26A4000000
公的研究費等の適正管理及び研究公正に関する方針について
DoerResearch株式会社は、公的研究費等の適正な運営・管理、不正使用の防止、及び研究活動における不正行為の防止・対応に関する方針・規程を以下のとおり公開しています。
<概要>
■対象:公的研究費等の運営・管理及び不正使用防止に関する取組、並びに研究活動における不正行為の防止、研究倫理教育、研究データの保存・開示、相談・告発への対応に関する取組
■公開文書:
公的研究費等の運営・管理責任体制
公的研究費等の不正防止に関する基本方針
公的研究費等の不正防止計画
研究活動における不正防止に関する規程
DoerResearch株式会社は、公的研究費、競争的研究費、補助金、助成金、委託費その他公的資金を原資とする研究費等について、その趣旨及び社会的責任を認識し、法令、ガイドライン、配分機関又は委託元の定め、研究計画及び社内ルールに従い、適正な運営・管理を行います。
当社は、公的研究費等の不正使用を防止するため、責任体制を明確にし、関係者へのルール周知、不正発生リスク要因の把握、防止策の実施、相談・通報窓口の設置、モニタリング及び内部監査相当の確認を、当社の組織規模及び公的研究費等の執行状況に応じて行います。
また、当社は、研究活動におけるねつ造、改ざん、盗用その他の不正行為を防止するため、研究倫理教育、研究データの保存・開示、相談・告発の受付、必要に応じた調査及び是正措置を、当社の組織規模及び研究活動の状況に応じて行います。
公的研究費等の使用方法、不正使用の疑い、研究活動における不正行為その他研究公正に関する相談、通報又は告発は、当社ウェブサイトのお問い合わせフォームにて受け付けます。お問い合わせフォームを利用する場合は、内容欄に「公的研究費等に関する相談・通報」又は「研究活動における不正行為に関する相談・告発」である旨をご記載ください。
当社は、相談、通報又は告発を行った者に対し、当該相談、通報又は告発を理由とする不利益な取扱いを行いません。
今後も、公的研究費等の適正な運営・管理及び研究活動の公正性確保に向けて、必要に応じて公開文書の見直しを行います。
航空機の安全性を革新する「リアルタイム乱気流予測プロジェクト」 国土交通省 交通運輸技術開発推進制度に採択 ~晴天乱気流による揺れをリアルタイムで予測し、安全性向上と環境負荷低減に貢献~
日本航空株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:鳥取三津子)、国立大学法人東北大学(所在地:宮城県仙台市、総長:冨永悌二)、株式会社ウェザーニューズ(本社:千葉県千葉市、代表取締役社長 :石橋知博)、DoerResearch株式会社(本社:愛知県名古屋市、代表取締役 菊地亮太)は、2024年12月より「リアルタイム乱気流予測プロジェクト」を開始し、この度、国土交通省の「交通運輸技術開発推進制度」に採択されました。2027年以降の社会実装に向けて航空運航の安全性向上と環境負荷低減の実現を目指します。
乱気流による航空機の安全課題と社会的背景
「晴天乱気流」は、晴れた空の高いところで発生し、視覚的な兆候がほとんどありません。この乱気流は、風の向きや速さが急に変わる場所で発生し、レーダーでは捉えられないため、予測が難しく、航空機やその乗員、乗客に危険を及ぼす可能性があります。近年の国内航空事故の約55%が乱気流に起因しており、地球温暖化の影響により、過去40年間で晴天乱気流の発生頻度が55%も増加しています。このため、安全確保と効率的な運航の両立が急務となっています。
既存の予測システムは広範囲での更新頻度が低く、変化する空の状況に十分に対応できていないのが現状です。本プロジェクトでは、地球規模の気象データ(全球数値予報)や特定地域の詳細解析(高解像度気象解析)に加え、飛行中の航空機から取得されるリアルタイムデータ(フライトデータ)を統合的に活用します。さらに、機械学習を用いて情報を統合することで、実用レベルのAI統合型リアルタイム乱気流予測システムを構築します。
このシステムにより、国際線での運航のように飛行中に大気条件が変化するような長時間先の予測や、便数が少ない地域(海上など)でも高精度で最新の乱気流予測情報を提供することが可能になります。このことにより、乱気流の予測精度とリードタイムを向上させ、安全水準を引き上げるとともに、高度変更や余剰燃料搭載を抑制できる可能性があります。結果として、燃料費の節減やCO₂排出削減という環境・経済面の効果も期待されます。
各社の役割と今後の展開
本プロジェクトでは、日本航空が運航者の視点からプロジェクト全体を牽引し、東北大学が科学的な気象データ解析を担当します。DoerResearchが予測モデルを開発し、ウェザーニューズがサービスの提供体制を構築します。4社がそれぞれの強みを活かし、実用化に向けた一気通貫の体制で研究開発を進めます。
今後は、まず予測の細密化・高精度化を図り、その後、最新情報の提供へと開発を進めます。2027年度には、複数の路線や機種で運航トライアルを実施し、リアルタイム更新の模擬事例を拡充することで、社会実装をめざします。
本件は国土交通省が公表している「交通運輸技術開発推進制度」の新規研究課題の一つとして正式に採択されています。詳細は以下のページにてご確認いただけます。
国土交通省 報道発表「交通運輸技術開発推進制度の新規研究課題を決定」
本プロジェクトに関する日本航空株式会社の公式プレスリリースは、以下のリンクからご確認いただけます。
日本航空株式会社 プレスリリースページ
弊社の菊地亮太が計測自動制御学会より2024年制御部門マルチシンポジウム賞(技術部門)を受賞しました。
計測自動制御学会が主催する第10回制御部門マルチシンポジウムにて弊社の菊地亮太が発表した「風速誤差に対してロバストな予見フィードフォワードによる航空機の突風応答軽減」の研究内容に対して、2024年3月19日に計測自動制御学会より、2024年制御部門マルチシンポジウム賞(技術部門)を受賞いたしました。
<概要>
■学会名:第10回制御部門マルチシンポジウム
■主催:計測自動制御学会
■受賞名:2024年制御部門マルチシンポジウム賞(技術部門)
■講演題目:「風速誤差に対してロバストな予見フィードフォワードによる航空機の突風応答軽減」
■受賞者名:菊地 亮太
■受賞日:2024年3月19日
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Webサイトリニューアルのお知らせ
この度、当社ウェブサイトのリニューアルを行いましたのでお知らせいたします。
今回のリニューアルでは、皆さまにとってより見やすく、情報が探しやすい構成やデザインに改善いたしました。
今後も内容の充実を図るとともに、最新の情報を発信してまいります。